日本リハビリテーション医学会の地震関連情報

昨日、日本リハビリテーション医学会から発信された情報を転載いたします。以下、転載です。

１）日本リハビリテーション医学会ホームページに「東北地方太平洋沖地震リハ支援関連情報」サイトを立ち上げました。
　http://www.jarm.or.jp/ic/

２）被災地現地での活動について、ホームページ／会員のページ／お知らせにてご連絡させて頂きます。
　http://www.jarm.or.jp/member/member_news_20110324-2.html

３）東北地方太平洋沖地震発生以降の日本リハビリテーション医学会の対応について、ホームページ／会員のページ／お知らせにてご報告させて頂きます。
　http://www.jarm.or.jp/member/member_news_20110324-3.html

被災地現場で奮闘するリハ医・リハスタッフへ：専門医会からのメッセージ（2011年3月24日）

　宮城県で被災者の支援に奮闘するひとりの医療者から、リハ医として、また、リハスタッフとして、今、このあまりにも厳しい環境の現場で何ができるかのメッセージを発して欲しいという切実な声が理事長宛に寄せられた。それに応える形で、リハビリテーション医学会のシンクタンクであり、先導役である専門医会から、現場に向けて以下のメッセージが発せられた。被災地の状況は時々刻々と変化しており、このメッセージは決して決定版となることを意図したものではない。むしろ、最前線で闘う現場のスタッフと、それを熱い想いで支援する全国各地のリハ医療者の共同作業として、真に役立つ指針を作り上げていくための叩き台を提供することを意図したものである。是非、多くの方々からのフィードバックをいただきながら、よりよいものとしていきたい。

メッセージ；
★「リハビリテーション」は生活を支える医療であり、避難生活・被災生活において必要とされていることにもっとも応えられる医療である。
★急性期リハビリテーションは早期離床に大きく貢献できるとともに、廃用症候群を予防・改善することが可能である。
★リハビリテーション科医による機能評価・ゴール設定・リハ処方により、リハビリテーションが必要な患者に対して、適切で有効なリハ治療を行うことができる。

○急性期病院でのリハビリテーションスタッフにとって重要な指針
○リハビリテーション科医が勤務する病院では、リハ医がリーダーシップをとり、今までリハを施行してきた患者に対しては必要性を再検討して、現状のマンパワーで継続の必要性、単位数・頻度を調整する。新たにリハが必要と思われる患者に対しては評価・ゴール設定を行った上で、訓練の必要性の有無、単位数・頻度を設定する。
○リハビリテーション科医が勤務していない病院では、リハスタッフ間で訓練の継続・必要性を検討し、現状のマンパワーで対応できる計画を立てる。
○個別の対応が困難な状況では、患者の評価を行った上で、看護師など医療スタッフへの訓練指導を優先し、自主訓練が可能な場合にはその指導を行う。
○移動手段として義肢・装具・歩行補助具・車いすが有効と判断される場合には、患者に使用を勧め、その確保が困難な場合には病院の対応が可能な範囲で貸出などの手段を講じる。
○リハスタッフのマンパワーが限られる場合、脳卒中や脊髄損傷などの急性期には、身体機能・ADLの回復に対するリハが施行可能な状況の患者を優先し、重度の意識障害・鎮静などで二次的廃用予防が中心の場合には、看護師への訓練指導などの対応から始める。
　以上の対応は、状況の変化に応じて適切に見直していくことが必要である。